バイク事故は重傷事故になりやすい

自動車やバイクを利用する以上、交通事故に遭う危険性はどうしてもついて回るものです。
 
バイク事故の場合は自動車事故の場合に比べ、身体へのダメージが大きく、ヘルメットを着用していても重傷事故、死亡事故になる危険性が高いと言わざるを得ません。
 
警察の発表でも、バイク事故による死亡者数は、自動車事故による死亡者数の倍以上の人数にのぼっています。
 
バイク事故の場合、事故態様にもよりますが、ハーレー・ダビッドソン社製などの頑丈なバイクであれば、比較的軽症で済むことがあります。
 
しかし、どんなに頑丈なバイクであっても、衝突の衝撃でバランスを崩してしまった場合に車外へ放り出される危険性と隣り合わせである以上、自動車と比較して重傷事故につながる可能性はどうしても高くなります。
 
原付やスクーターの場合でも、重傷事故や死亡事故につながる可能性は相当高くなります。普通自動車よりも軽自動車の方が重大事故につながりやすいのと同じような構図です。
 
バイク事故で死亡事故や重傷事故につながりやすいケースは、頭部を強く打ちつけてしまった場合（頭部打撲）です。頭部打撲の場合、死亡まで至らなくても、遷延性意識障害（植物状態）や高次脳機能障害という重い後遺障害を負ってしまうことも珍しくありません。
 
また、頭部は比較的軽症でも、全身を強く打ち付けてしまった場合（全身打撲）は、多発外傷による出血性ショックで死亡してしまうことや、粉砕骨折により骨折部が癒合せず、人工関節になってしまうこともあります。
 

万が一の場合に大切なこと

バイク事故に遭われ、重傷を負われた場合、すべての方が適正な補償を受けられているかというと、現実はそうなっていません。
 
適正な補償を受けるには、まずは適切な診療科へ適切に通院し、適切な時期に適切な検査を受けなければなりません。
 
ここで問題を難しくしているのは、治療的側面からみれば、通院・検査が遅れたといえないとしても、賠償法的側面からみて、交通事故と障害との因果関係が立証できなくなってしまい、適正な補償を受けられなくなってしまうことがあるという点です。
 
病院は賠償法の専門家ではないのでやむを得ないのですが、このことをご知らない方にとっては驚くべきことであろうと思います。
 
したがって、賠償法的側面からみて、十分な立証が可能な通院経過や検査をしっかり受けることができているか、事故直後のなるべく早いうちから、一度は弁護士等の専門家に相談しておくことをお勧めいたします。
 
ご本人が満足に動けず直接ご相談されることが難しい場合は、ご家族が相談を受けられるべきでしょう。重傷を負われたご本人を救うことができるのは、ご家族しかいらっしゃらないというケースは多いです。
 
また重傷事案では、交通事故による後遺障害がしっかり立証できるだけの材料がそろっているとしても、ご自身で相手損保と交渉するよりも、弁護士へ依頼して交渉、訴訟を行なう方が、増額される賠償金額はかなり高額になります。
 
バイク事故に遭われた方は、まずはお気軽にご相談ください。
 
被害者の方に寄り添って、被害者の方のご希望を最大限にかなえるため、最善の方法を常に考え続けることが我々弁護士の役目であると思っています。
 
当事務所で少しでもお力になれることがあれば幸いです。