歩行中に交通事故に遭った場合の治療の注意点

歩行中に交通事故の被害に遭った場合、重い障害が残ってしまう方が多く、弁護士や医師などの専門家の手助けが不可欠です。

歩行中の交通事故は、道路横断中に遭うケースが最も多いですが、歩道に自動車が突っ込んできたり、工事現場付近をさしかかったときに頭上から物が落下したり、突風で物が飛来したりというケースもあります。

治療を受ける際、早期にあらゆる身体的な異常の有無の検査を受けることが困難で、見落とされてしまうことが多々あります。病院としては、表面的な異常から対処していかざるを得ないところですが、事故賠償法の観点からは、事故との因果関係を結び付けていかなければなりません。

例えば、ご本人が骨折後の負傷部位の強烈な痛みを訴えているにもかかわらず、整形外科の方では骨が付いたか否かしか診てもらえず、ご相談の際にすぐに麻酔科やペインクリニックを受診するようアドバイスし、ことなきを得たというケースがあります。

このように、医師から適切なコンサルトがされるまでの時間経過が長くなってしまい、異常の発見が遅れると、最悪の場合、事故と無関係の障害と位置付けられてしまい、十分な補償が受けられないこともありえます。

歩行中の交通事故に遭った場合の対応は？

第一に重要なことは、早期に想定される障害の検査を受けることです。病院に異常の見落としがないか、検査が後回しにされていないか、弁護士などの賠償法の専門家の視点からもチェックを受けておくべきでしょう。

第二に重要なことは、交通事故における過失割合の立証は、弁護士等の専門家に任せた方が適切であるということです。

歩行中の事故の場合、事故による衝撃を直接身体に受けるため、脳に深刻なダメージを負ってしまうことが多く、最悪の場合は死亡事故につながります。

被害者の方が、脳に深刻なダメージを負ったり死亡すると、被害者の方の証言が残りません。そのため、事故の状況を推し測る材料は、加害者の証言や現場に残された事故の痕跡に限定されてしまうので、被害者の方にとって有利な方向での事故状況の立証が難しくなります。

歩行中の交通事故の場合、被害者の方の過失割合がゼロとされるケースの方が多いですが、被害者の方に過失割合が少しでもあるとされかねない事故態様の場合は、有利な証拠を集めるためにも、弁護士等の専門家を通じて現場調査等を行うことを視野に入れるべきでしょう。

第三に重要なことは、所有している保険に弁護士費用を負担できる特約が付帯されているかということです。ご自身またはご家族が所有する自動車保険、火災保険などに特約が付帯されていることに気づかず、弊所へご相談時に確認してみたところ、弁護士費用が賄える保険に加入していたことが発覚するケースがしばしばあります。

ご自身またはご家族が所有する自動車の保険、火災保険、その他各種保険で弁護士費用が保障されるかご確認ください。

歩行中の交通事故の解決事例

弊所でご相談いただいた歩行中の交通事故の事例をご紹介します。
・60代女性の死亡事故に関して、逸失利益を争い、提示額のほぼ2倍の補償を勝ち取った事例

歩行中に事故に遭われた方が適正な補償を受けるためには、弁護士等の専門家の手助けが不可欠です

弁護士法人シーライトでは、交通事故に精通した弁護士が丁寧に対応しますので、お気軽にご相談ください。お問い合わせは、お電話またはお問い合わせページからお願いいたします。
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